トヨタ紡織・2026年3月期、売上高2兆円を突破し営業利益27.2%増——北米の黒字浮上と合理化が寄与、次期は800億円へ大幅増益の見通し

当連結会計年度の業績は、主要市場での堅調な需要と継続的なコスト改善により、増収増益を達成した。売上収益は 2兆370億円 （前年同期比 +4.2% ）となり、同社として初めて 2兆円の大台 を突破した。これは北中南米における生産台数の増加や、日本国内での新型車投入に伴う受注拡大が寄与したものである。

利益面では、連結営業利益が 539億円 （同 +27.2% ）に達した。品質関連費用の計上という下押し要因はあったものの、前年度に実施した減損損失の影響が解消されたことや、新製品効果、さらにはグローバル規模での徹底した原価改善（合理化）が奏功した。親会社の所有者に帰属する当期利益も 232億円 （同 +39.2% ）と大幅に伸長し、収益性の回復を印象付ける結果となった。

セグメント別の状況では、地域ごとの景況感と生産動向が色濃く反映された。主力の日本市場は、売上収益が 9,680億円 （同 +3.1% ）と微増したが、営業利益は 51億円 （同 -49.8% ）と半減した。新型車投入の効果や合理化努力は進んだものの、品質関連費用の計上が利益を圧迫する形となった。

一方、最大の改善を見せたのが北中南米セグメントである。売上収益は 5,423億円 （同 +10.9% ）と二桁増収を記録し、営業利益は前年の260億円の赤字から 98億円の黒字 へと劇的な転換を遂げた。増産に加え、車種構成の改善（ミックス改善）や前年に実施した減損の解消が黒字化の主因である。

中国市場については、現地の生産台数減少により売上収益が 2,160億円 （同 -7.5% ）、営業利益が 147億円 （同 -10.9% ）と苦戦を強いられた。対照的にアジア地域（中国除く）は、タイやインド等での増産と為替のプラス影響を背景に、売上収益 3,022億円 （同 +5.6% ）、営業利益 400億円 （同 +10.6% ）と、グループの収益を支える稼ぎ頭としての地位を維持している。

財務体質の面では、積極的な投資と株主還元を両立させている。資産合計は前期末比 875億円増 の 1兆1,823億円 となった。これは生産活動の維持・拡大に伴う有形固定資産の増加や現金預金の積み増しによるものである。自己資本比率（親会社所有者帰属持分比率）は 41.0% と、前期の40.9%から微増し、良好な財務健全性を維持している。

キャッシュフロー（CF）面では、営業活動により 1,429億円 の現金を創出した。これを原資に有形固定資産の取得を中心とした投資活動に 754億円 を振り向けた。株主還元については、年間配当を前期と同額の 86円 （中間43円・期末43円）とした。配当性向は66.0% と高水準を維持しており、株主を重視する経営姿勢を継続している。

同社が直面する今後の課題は、外部環境の不確実性と自動車業界の構造変化への対応である。会社側は以下のリスク要因を挙げ、注視が必要であると言及している。

• 地政学リスクの常態化: 中東情勢等の緊迫化による原油・天然ガスなどのエネルギー価格高騰や供給制約。
• BEV・SDVシフトへの対応: 電気自動車（BEV）やソフトウェア定義車両（SDV）の普及に伴う、車室空間へのニーズ変化への追随。
• 為替変動の影響: 米ドルの想定レートを150円、ユーロを180円とするなど、円高方向に振れた場合の収益下押しリスク。
• 通商政策の変化: 米国の政策動向を含む各国の通商障壁の強化による、サプライチェーンの見直しコスト。

2027年3月期の業績予想については、さらなる成長を見込む強気な姿勢を示した。売上収益は前期比 4.1%増 の 2兆1,200億円 、営業利益は同 48.3%増 の 800億円 を計画している。この大幅な増益予想の背景には、移動空間全体を企画・提案する「インテリアスペースクリエイター」への転換を加速させ、高付加価値製品の比率を高める戦略がある。