三井E&S・2026年3月期通期、営業利益62.7%増の376億円——船舶エンジン・物流好調、大幅増配も決定

当期の業績は、主力事業である船舶エンジンおよび物流システムの両輪が力強く成長しました。売上高は 3,531億9,600万円（前期比 12.1%増）、営業利益は 376億4,100万円（前期比 62.7%増）となり、売上高営業利益率は10.7%と前期の7.3%から大幅に向上しています。これは、高付加価値な環境対応型エンジンの比率上昇や、大型工事の順調な進捗に伴う採算改善が寄与したものです。

一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は 384億5,600万円（前期比 1.6%減）と微減となりました。これは前期に計上された関係会社株式売却益の剥落が主な要因であり、本業の稼ぐ力を示す営業利益ベースでは極めて堅調な推移となっています。

主力事業である「舶用推進システム」と「物流システム」が、外部環境の追い風を捉えて利益を大きく伸ばしました。

舶用推進システム事業は、売上高 1,497億3,700万円（前期比 10.5%増）、営業利益 144億7,400万円（前期比 93.6%増）と驚異的な伸びを見せました。国際的な環境規制強化を背景に、LNGやメタノールを燃料とする二元燃料エンジンの需要が急増したことが主因です。また、ドック工事の増加に伴うアフターサービス事業の好調も利益率の押し上げに貢献しました。

物流システム事業は、売上高 651億8,500万円（前期比 3.9%増）、営業利益 139億3,900万円（前期比 134.1%増）となりました。米国ロングビーチ港向け岸壁用クレーンの受注や、ベトナムでの大型案件が寄与しています。特にデジタル技術を活用した保守メンテナンスサービスや、クレーンの遠隔操作・自動化対応といった高付加価値化が実を結んでいます。

成長事業推進事業では、製鉄所向け大型案件の受注やアフターサービスが堅調に推移し、売上高 437億5,700万円（前期比 9.3%増）、営業利益 87億7,200万円（前期比 28.4%増）を確保しました。脱炭素分野では国内初となる洋上水素ステーション向け高圧水素圧縮機の納入を果たすなど、将来の成長の芽を確実に育てています。

当期末の総資産は 4,945億5,400万円 と、前期末比で 453億円 増加しました。これは投資有価証券の評価増に加え、受注増に伴う手元現金の積み上がりが要因です。自己資本比率は前期末の37.8%から 46.3% へと大きく改善し、財務基盤の強化が着実に進んでいます。

「株主還元の強化」は今決算の大きなトピックです。当期の年間配当を前期から37円増配の 57円 とし、次期（2027年3月期）についても 60円 へのさらなる増配を計画しています。会社側は、2025年度から2027年度の営業キャッシュフローの約25%を株主還元と財務基盤強化に配分する方針を打ち出しており、投資家にとって魅力的な還元策が示されました。

2027年3月期の業績予想は、売上高 3,700億円（前期比 4.8%増）を見込む一方、営業利益は 320億円（同 15.0%減）と減益を予想しています。これは、次世代燃料エンジンの開発や生産体制強化に向けた積極的な成長投資を優先するためです。

戦略面では、ローリング方式の新中期経営計画「三井E&S Rolling Vision 2025」を策定しました。アンモニア焚きエンジンなどのグリーン技術と、ドローン点検等のデジタル技術を軸に、既存の製造業から「サービス型ビジネス」への転換を加速させる構えです。

持続的な成長に向けては、以下のリスク要因が挙げられています。

• 地政学リスク: 中東情勢の緊迫化に伴うサプライチェーンの混乱や、資材・燃料価格の上昇リスク。
• 為替変動: 海外売上比率が高いため、急激な円高は利益を圧迫する要因となります（想定レートは1ドル=150円）。
• 開発・受注リスク: 次世代エンジン（アンモニア燃料等）の開発遅延や、競合他社との受注競争の激化。
• 市場環境の変化: 海運市況の悪化や世界経済の減速による新造船需要の鈍化。