HOYA・2026年3月期通期、税引前利益26%増の3,276億円——先端半導体向け好調、年間配当は295円へ大幅増配

当期の業績は、ライフケア事業と情報・通信事業の両輪が足並みを揃えて成長した。売上収益は 9,477億4,900万円 （前年比 +9.4% ）となり、税引前当期利益は 3,276億6,800万円 （前年比 +26.0% ）と大幅な増益を記録した。特に、収益性の高さを示す売上収益税引前利益率は 34.6% （前年同期は 30.0% ）に達しており、高付加価値戦略が功を奏している形だ。

利益面での大幅な伸びには、事業の好調に加えて会計的な特殊要因も寄与している。過去に中国で設立した白内障用眼内レンズの合弁会社について、将来の持分取得に備えて計上していた金融負債の見積額を再評価した。市場環境の変化により実際の取得額が当初予想を下回ったため、その差額を一過性の収益として計上したことが、利益率を押し上げる一因となった。

主力セグメントはいずれも増収増益を達成し、強固な事業基盤を証明した。特に「情報・通信事業」は、半導体市場の微細化トレンドを背景に圧倒的な競争力を維持している。

ライフケア事業は、売上収益 5,906億8,000万円 （前年比 +7.2% ）、セグメント利益 1,295億3,100万円 （前年比 +43.3% ）となった。欧州市場を中心に、付加価値の高い累進メガネレンズや新製品の販売が安定的に推移した。国内でもコンタクトレンズのプライベートブランド「hoyaONE」が好調だったほか、メディカル関連では内視鏡や白内障用眼内レンズが日本および欧州で成長を継続し、全体の利益を底上げした。

情報・通信事業は、売上収益 3,547億5,100万円 （前年比 +14.0% ）、セグメント利益 1,923億2,500万円 （前年比 +12.9% ）と、グループ全体の成長エンジンとして機能した。特に半導体用マスクブランクスは、次世代技術であるEUV（極端端紫外線）露光向け先端品の開発・需要が高位で安定し、売上が大幅に増加した。データセンター向け3.5インチハードディスク（HDD）用ガラス基板も、堅調なストレージ需要を背景に伸長した。

HOYAは極めて健全な財務体質を維持しつつ、積極的な株主還元を打ち出している。総資産は前期末から 666億円 増加し、 1兆3,008億円 となった。一方で親会社所有者帰属持分比率は 78.4% （前期末は 78.9% ）と、製造業の中でもトップクラスの財務安定性を誇っている。

株主還元については、「配当性向40%を目安とする累進配当」を基本方針として掲げた。当期の年間配当金は、前期の160円から大幅に引き上げられ、 295円 （中間125円・期末170円）となった。さらに、資本効率の向上を目指し、当期中に 1,719億円 を投じて自己株式を取得。取得した自己株式のうち 357万株 （発行済株式の1.07%）を2026年5月15日付で消却することを決定するなど、資本効率の改善と株主利益の増進に強い意志を示している。

営業活動によるキャッシュ・フローは 2,784億円 （前年同期は2,351億円）と潤沢であり、稼ぐ力の強さが鮮明だ。投資活動については、有形固定資産の取得等で 565億円 の支出があったものの、全体としてフリー・キャッシュ・フローは大きくプラスを維持しており、成長投資と株主還元の両立が可能な状態にある。

同社は将来の懸念事項として、主に以下の要因を挙げている。

• 最終消費財の景況感への依存: 同社の製品群は中間生産材・部材が多く、最終製品（ハイテク機器やコンシューマー製品）の需要変動に業績が左右されやすい。
• 為替変動リスク: 海外売上比率が非常に高いため、円高局面では円換算後の業績が下押しされるリスクがある。
• 特定の顧客への依存: 情報・通信事業において、売上収益の10%以上を占める特定の顧客グループが存在しており、その動向が事業に大きな影響を与える。
• 構造改革の影響: 音声合成ソフトウェア事業の譲渡（2025年10月完了）など、ポートフォリオの入れ替えに伴う一過性の費用や収益変動に留意が必要である。