ヨネックス・2026年3月期通期、売上高1,636億円で過去最高——中国市場のバドミントン需要が牽引、3期連続増配へ

当連結会計年度の業績は、グローバルでのスポーツ市場の活況を追い風に、主要指標が軒並み二桁増益を達成しました。売上高は 1,636億4,300万円 （前年比 +18.3%）、営業利益は 165億4,600万円 （前年比 +16.7%）となり、売上・各段階利益ともに過去最高を塗り替えました。原材料価格の上昇や為替の影響、積極的なマーケティング投資による販管費の増加があったものの、圧倒的な増収効果がこれらを吸収し、高い収益性を維持しています。

好調の背景には、同社が推進する「Head to Toe（頭からつま先まで）」の提案強化があります。ラケットだけでなく、シューズやウェア、バッグまで含めたトータルコーディネートの販売がグローバルで拡大しました。特にバドミントン用品はアジア圏での競技人口拡大が追い風となり、テニス用品もブランド認知度の向上によって欧米を含めた広範な地域で販売を伸ばしました。

地域別の動向では、全体の成長を牽引するアジア市場の爆発的な伸びと、北米市場における先行投資に伴う利益圧縮が対照的な結果となりました。

最大の成長エンジンとなったアジアセグメントは、売上高 855億6,200万円 （前年比 +25.8%）、セグメント利益 118億6,400万円 （前年比 +22.2%）と、圧倒的な存在感を示しました。特に中国市場では、草の根の販促活動や「Head to Toe」提案が浸透し、バドミントン用品を中心にウェアやバッグなどの周辺用品も大きく伸長しました。台湾においても国際大会の盛り上がりを背景にラケットの販売が好調に推移しました。

一方、北米セグメントは売上高 73億5,800万円 （前年比 +15.8%）と増収を確保したものの、営業利益は 2億5,600万円 （前年比 ▲54.2%）と大幅な減益に沈みました。これは米国市場におけるブランド認知拡大を目的とした広告宣伝費の投入に加え、自社EC（DTC）の強化に伴うIT投資や人件費などの戦略的コストが増加したことが主因です。将来の成長に向けた「攻めの投資フェーズ」にあることが伺えます。

日本セグメントは、売上高 640億9,200万円 （前年比 +10.5%）、営業利益 39億6,200万円 （前年比 +7.3%）と堅実な伸びを見せました。国内のバドミントン需要が根強いことに加え、海外代理店向けのアジア・欧州輸出も好調を維持しています。

当期末の総資産は前期末比190億円増の 1,286億2,000万円 となりました。将来の需要拡大を見越した有形固定資産（生産・物流拠点）への投資や、在庫（棚卸資産）の積み増しにより資産規模が拡大しています。自己資本比率は 62.6% を維持しており、積極的な投資を継続しつつも健全な財務基盤を保持しています。

株主還元については、利益配分と成長投資のバランスを重視する方針です。2026年3月期の年間配当は、業績好調を受けて前期の22円から3円増配の 25円 としました。さらに、2027年3月期についても 28円 への連続増配を予定しており、株主への還元姿勢を強めています。キャッシュフロー面では、投資活動による支出が 100億3,500万円 と前期（57億円）から倍増しており、成長に向けた設備投資を加速させている姿勢が鮮明になっています。

同社は今後の経営上の留意点として、以下の要因を挙げています。

• 地政学リスクと外部環境の変化: ウクライナ情勢や中東情勢の緊迫化に伴う原材料価格の高騰や物流コストの変動が、利益率を圧迫するリスクがあります。
• 為替変動の影響: 海外売上比率が高いため、円安・円高の進行が業績に大きく影響します。2027年3月期は1ドル155円、1元22.5円と円安寄りの想定を置いています。
• 中国市場への依存度: アジアセグメント、特に中国での売上が利益の過半を占めており、現地の景気動向や競技人気の変化がグループ全体の業績を左右する構造となっています。
• 北米市場の黒字化: 先行投資が続く北米において、早期にブランド地位を確立し、収益性を改善できるかが課題となります。

2027年3月期の通期連結業績予想については、売上高 1,780億円 （前期比 +8.8%）、営業利益 178億円 （前期比 +7.6%）と、4期連続の増収増益を見込んでいます。グローバル成長戦略（GGS）に基づき、中長期的な成長に向けた事業基盤の強化を継続する方針です。マーケティング投資や人件費の増加を見込むものの、世界的なスポーツ活動の活発化を背景に、さらなる成長を目指します。