東海カーボン・2025年12月期通期、純利益200億円で黒字浮上——構造改革が実を結び営業利益は33%増

当期の業績は、世界的な経済の不透明感や主要顧客の在庫調整の影響を受け、トップライン（売上高）こそ減少したものの、利益体質の改善が顕著に表れる結果となりました。営業利益は 258億5,000万円（前期比 +33.3%）に拡大し、本業の稼ぐ力が回復しています。これは、前年度に実施した大規模な固定資産の減損処理により、当期の減価償却負担が軽減されたことや、不採算事業の整理が進んだことが主な要因です。

最終損益については、前期の 564億8,500万円 の赤字から、今期は 200億7,800万円 の黒字へと急回復しました。前期に一過性の損失を出し切ったことで、財務基盤の健全化が進みました。また、投資有価証券売却益として 41億9,900万円 を特別利益に計上したことも、最終利益の押し上げに貢献しています。1株当たり利益も 94.05円 となり、株主還元への余力が再び高まっています。

主力のカーボンブラック事業は、主要顧客であるタイヤメーカーの生産調整による販売数量の減少が響きました。売上高は 1,470億9,300万円（前期比 6.2%減）、営業利益は 131億3,500万円（前期比 39.5%減）と苦戦を強いられています。世界的な自動車生産の動向に左右された形ですが、同社はタイでの生産拠点買収など、中長期的な供給網の再構築を急いでいます。

ファインカーボン事業では、メモリ半導体市場向けの製品需要が増加したほか、米国加工会社の連結子会社化が売上高を 559億6,900万円（前期比 3.9%増）へと押し上げました。しかし、利益面ではパワー半導体市場の減速や、M&Aに伴うのれん償却費の増加が重荷となり、営業利益は 77億400万円（前期比 38.1%減）に留まりました。先端分野への投資が先行する局面となっています。

かつての重荷であった黒鉛電極事業とスメルティング＆ライニング事業は、構造改革の成果で黒字転換を果たしました。黒鉛電極は、滋賀工場の閉鎖や欧州子会社の株式譲渡といった「持たざる経営」への転換が奏功し、売上高が 23.0%減 と縮小する中で営業利益 23億8,900万円（前期は35億円の損失）を確保しました。鉄鋼市場が低迷する中でも、コスト構造の軽量化が収益を支えています。

総資産は前期末から 205億1,500万円 増加し、6,640億3,300万円 となりました。有形固定資産の取得による増加が主な要因です。一方で、負債合計は 75億9,000万円 減少し、利益剰余金の積み増しもあって、自己資本比率は前期末の 44.9% から 47.9% へと 3.0ポイント改善 しました。財務の健全性は着実に向上しており、攻めの投資に向けた土台が整いつつあります。

株主還元については、安定的な配当を継続する方針です。2025年12月期の年間配当は、前期と同額の 1株当たり30円（中間15円・期末15円）を実施しました。2026年12月期の配当予想についても 30円 を据え置く計画です。当期の連結配当性向は 31.9% となり、利益成長に応じた適切な還元水準を維持しています。

2026年12月期の連結業績予想は、売上高が前期比 7.4%増 の 3,467億円、営業利益が 0.6%増 の 260億円 と、増収ながらも利益は横ばいを見込んでいます。売上高はカーボンブラック事業やファインカーボン事業の回復を見込む一方、原材料価格の変動や為替相場の不透明感を考慮した慎重な計画となっています。

特筆すべきは、最終利益が前期比 47.2%減 の 106億円 となる見通しである点です。これは当期に計上した有価証券売却益などの一過性利益が剥落することに加え、法人税等の負担が正常化することを見込んでいるためです。為替レートは1米ドル＝ 153円 を想定しており、円高進行がリスク要因として意識されています。

同社は今後の経営リスクとして、以下の要因を挙げています。第一に、主要市場である鉄鋼およびアルミニウム業界の景気動向です。特に中国からの過剰な製鋼材輸出が続く場合、電極市況が再び悪化する懸念があります。第二に、半導体市場の変動です。ファインカーボン事業は好調ですが、パワー半導体分野などの成長スピードが想定を下回るリスクがあります。

また、地政学リスクに伴うエネルギーコストの高騰や、環境規制への対応コストも課題です。同社は「カーボンニュートラル」への対応を経営の優先事項に掲げており、再生カーボンブラックの研究開発など、環境対応型製品へのシフトを加速させていますが、これに伴う先行投資が一時的に利益を圧迫する可能性があります。