NTN・2026年3月期Q3、営業利益35.8%増の193億円——米州が黒字転換、構造改革で収益性改善

2026年3月期第3四半期の累計業績は、減収増益という「稼ぐ力の回復」が鮮明になりました。売上高は 6,033億3,900万円 と前年同期の 6,155億1,800万円 から微減しましたが、これは主に日本やアジアでの自動車向け需要の落ち込みが影響しています。一方で、利益面では構造改革の成果が着実に現れており、営業利益は前年同期から約50億円積み増し、 193億100万円 に到達しました。

増益の主要因は、原材料高やエネルギーコストの上昇分を適切に価格へ反映させる 「売価転嫁」の徹底 です。これに加え、変動費や固定費の削減、さらに不採算事業の整理といった「DRIVE NTN100」Final戦略に基づく事業構造改革が奏功しました。経常利益は 139億7,700万円 （前年同期比 141.5%増 ）と急拡大しており、為替差損の縮小も利益を押し上げる一助となりました。

最終損益については、前年同期の 82億5,100万円の赤字 から、 37億2,000万円の黒字 へと劇的に浮上しました。前年同期に計上した多額の特別損失が剥落したことに加え、本業での稼ぐ力が回復したことが寄与しています。1株当たり四半期純利益も 6.93円 （前年同期は マイナス15.56円 ）となり、投資家にとって安心感のある内容となりました。

地域別では、米州の劇的な回復と日本・アジアの苦戦という対照的な結果となりました。米州セグメントは売上高が 1,946億円 （前年同期比 4.8%減 ）と減少したものの、セグメント利益は 32億円の黒字 （前年同期は 19億円の損失 ）に転換しました。これには、現地でのオペレーション改善とコスト削減が大きく寄与しています。

一方、国内（日本）は売上高 2,613億円 （前年同期比 2.4%減 ）、セグメント利益 61億円 （同 31.6%減 ）と苦戦しました。産業機械向けは底堅かったものの、自動車メーカーによる需要低減の影響を強く受けた形です。欧州についても売上高は横ばいでしたが、依然として 23億円のセグメント損失 を抱えており、さらなる構造改革の加速が急務となっています。

事業形態別で見ると、等速ジョイント（CVJ）事業の収益改善が目立ちます。CVJ事業の営業利益は 125億7,000万円 （前年同期比 166.2%増 ）と驚異的な伸びを見せました。販売数量こそ減ったものの、高付加価値製品へのシフトと価格是正が浸透し、同社の利益柱としての地位を確固たるものにしています。

財務基盤については、当四半期中に大きな変化がありました。総資産は前期末比 311億円増 の 8,875億9,300万円 となりましたが、注目すべきは純資産の増加です。2025年満期の 転換社債型新株予約権付社債（CB）の行使 により、資本金および資本剰余金がそれぞれ 110億円 ずつ増加しました。これにより自己資本比率は前期末の 27.2% から 31.2% へと 4.0ポイント 大幅に改善しています。

キャッシュフロー面では、営業活動によるキャッシュフローが 356億円 の収入となり、前年同期（218億円）から大幅に改善しました。棚卸資産の圧縮や売上債権の回収が進んだことが、現金創出力の強化に繋がっています。一方で投資活動には 229億円 を投じており、有形固定資産の取得など将来の成長に向けた設備投資を継続しています。

配当政策に関しては、年間配当金予想を 11.00円 （中間5.50円、期末5.50円予想）とし、前期の実績を維持する方針を堅持しています。財務体質の改善が進んでいることから、現在の配当水準を維持しつつ、今後は成長投資と株主還元のバランスをどう取っていくかが経営の焦点となります。

好調な営業利益の裏側で、外部環境のリスクが顕在化しています。同社は特に以下の3点を懸念要因として挙げています。

• 米国の通商政策による不透明感: 関税率の引き上げなどに伴う不透明感が継続しており、米州市場の需要やサプライチェーンに与える影響を注視する必要があります。
• 中国経済の停滞: 中国市場は景気が横ばい状態にあり、現地の自動車OEM需要の回復が遅れていることがアジア地域の重石となっています。
• 欧州の景気足踏み: ドイツを中心とした一部地域で景気の足踏みが見られ、産業機械向け需要の鈍化が懸念されています。

これらの外部リスクに対し、NTNは引き続き「事業構造の変革の加速」と、生産再編を通じたコスト競争力の強化で対抗する構えです。特に赤字が残る欧州セグメントの早期黒字化が、次期以降のV字回復に向けた最大の課題といえます。

2026年3月期の通期業績予想については、前回発表値を据え置いています。売上高は 8,050億円 （前期比 2.5%減 ）を見込む一方、営業利益は 260億円 （同 13.2%増 ）と増益を確保する計画です。ただし、最終損益については 40億円の純損失 を予想しており、これは通期で計上される事業再編損や減損損失といった構造改革費用が重くのしかかるためです。

最終赤字の見通しではありますが、前期の 238億円もの巨額赤字 からは大幅に赤字幅が縮小します。これは、膿を出し切る構造改革が最終段階に入ったことを示唆しています。本業の営業利益ベースでは着実に回復傾向にあり、来期以降の完全黒字化に向けた助走期間と位置付けられます。