東宝・2026年2月期通期、純利益19%増の517億円——「鬼滅の刃」「国宝」がメガヒット、IPアニメ事業を強化

2026年2月期の連結業績は、映画の配給・興行の両面で歴史的なヒット作に恵まれ、過去最高水準の収益を達成した。営業収入は 3,606億6,300万円 （前年比 +15.2% ）、営業利益は 678億8,900万円 （前年比 +5.0% ）となった。特に「劇場版『鬼滅の刃』無限城編」や、興行収入200億円を突破した実写映画「国宝」の貢献が大きく、映画館入場者数は前年比 27.6%増 の 4,900万人 に達した。

利益面では、映画製作・配給の好調に加え、新設されたIP・アニメ事業における国内外の配信収益やキャラクターグッズ販売が大きく寄与した。一方で、連結子会社での独占禁止法関連損失を特別損失に計上したものの、本業の好調がこれを十分に補った。経常利益は 701億4,000万円 （前年比 +8.8% ）となり、本業の稼ぐ力を示す営業利益率も 18.8% と高い水準を維持している。

当連結会計年度より、成長戦略を明確化するため、従来の映画事業からアニメ関連ビジネスを切り出し、「IP・アニメ事業」 を新設した。全セグメントにおいて事業環境の変化に応じた戦略的な再編が進んでいる。

映画事業は、営業収入 1,826億円 （前年比 +30.6% ）、営業利益 373億円 （同 +30.3% ）と爆発的な伸びを見せた。自社配給の「劇場版『鬼滅の刃』」や「名探偵コナン」などのアニメ作品に加え、実写作品「国宝」が社会現象化する大ヒットとなった。TOHOシネマズによる興行事業も、これら話題作の動員に加え、飲食売店の営業施策が奏功し大幅な増益を達成した。

新設されたIP・アニメ事業は、営業収入 752億円 、営業利益 172億円 となった。「僕のヒーローアカデミア」「呪術廻戦」「葬送のフリーレン」といった強力なIPの国内外配信、および「ゴジラ」等の商品化権収入が堅調に推移した。商品販売では「ゴジラ カードゲーム」などの新商品投入や、海外展開を統括するTOHO Globalを通じた積極的な施策が進んでいる。

演劇事業は、旗艦劇場である帝国劇場が2025年2月末より休館となった影響を受け、営業収入は 223億円 （前年比 2.5%減 ）、営業利益は 34億円 （同 16.1%減 ）となった。一方、外部劇場での「レ・ミゼラブル」上演や、「舞台『千と千尋の神隠し』」の海外公演など、公演機会の確保とIPの多角活用に注力した。不動産事業は、空室率 0.4% と極めて低い水準を維持し、営業利益 190億円 （前年比 13.1%増 ）と安定的な収益源として機能している。

総資産は前期末比 498億円 増の 7,029億円 となった。有価証券の増加や、業績好調に伴う現金預金の積み増しが主な要因である。自己資本比率は 73.3% と極めて強固な財務体質を維持しており、成長投資への余力を十分に確保している。

株主還元については、2026年2月期の年間配当を前期から25円増額し、1株当たり 110円 （配当性向 35.9% ）とした。また、2026年3月1日付で1株につき5株の 株式分割 を実施した。投資単位当たりの金額を引き下げることで、流動性の向上と個人投資家層の拡大を図る経営判断を下している。自社株買いについても約 149億円 を実施しており、資本効率の向上と機動的な資本政策を継続している。

2027年2月期の通期予想は、歴史的なヒットが相次いだ前期の反動や、物価上昇によるコスト増を見込み、慎重な計画となっている。営業収入は 3,450億円 （前期比 4.3%減 ）、営業利益は 620億円 （同 8.7%減 ）を見込む。ただし、2026年3月に開始する新サービス「TOHO-ONE」による顧客データ基盤の整備や、設備投資への 298億円 投入など、将来の成長に向けた布石を打つ方針だ。

同社が直面している主なリスクと課題は以下の通り。

• ヒット依存度: 特定のメガヒット作品への業績依存度が高く、作品供給のサイクルによって収益が変動しやすい。
• 外部環境の不透明感: 慢性的な建設技能者不足や、労務費・資機材価格の上昇が不動産事業や舞台製作のコストを押し上げる要因となっている。
• 帝国劇場の休館影響: 2025年2月からの休館に伴い、演劇事業の収益機会が一時的に制約される。
• グローバル競争: アニメ市場の拡大に伴い、配信プラットフォームや海外スタジオとの競争が激化しており、IP創出力の維持が不可欠となっている。