任天堂・2026年3月期Q3、売上高99.3%増の1兆9,058億円——新型機「Switch 2」好調、通期も大幅増収増益へ

当第3四半期累計期間の業績は、売上高が 1兆9,058億円（前年同期比 +99.3%）、営業利益が 3,003億円（同 +21.3%）と、前年同期からほぼ倍増する極めて強い数字となった。この飛躍的な成長の主因は、2025年6月に発売された次世代ゲーム機 「Nintendo Switch 2」 の爆発的な普及にある。年末商戦期においても販売台数を順調に伸ばし、ハードウェアのみならず同時発売のソフト群が収益を牽引した。

経常利益については、持分法による投資利益 648億円 や、為替差益 478億円 を計上したことで 4558億円（同 +39.4%）に拡大した。さらに、投資有価証券の売却に伴う特別利益 326億円 を上乗せした結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は 3,588億円（同 +51.3%）を記録した。前年度のハードウェア末期における買い控えムードを完全に払拭し、再び成長軌道に乗った格好だ。

同社はゲーム専用機ビジネスの単一セグメントであるが、ハードウェアおよびソフトウェアの種類別で明暗が分かれている。新型機「Nintendo Switch 2」は、累計販売台数 1,737万台、ソフトウェア販売本数 3,793万本 と極めて順調な立ち上がりを見せた。特に本体と同時発売された『マリオカート ワールド』は、本体同梱分を含め 1,403万本 を売り上げるメガヒットとなり、プラットフォーム全体の勢いを加速させた。

一方で、旧世代となった「Nintendo Switch」は、ハードウェア販売が 325万台、ソフトウェアが 1億893万本 となり、普及基盤を活かした安定的な稼働を維持している。デジタルビジネスにおいては、パッケージ併売ソフトのダウンロード販売が伸長し、デジタル売上高は 2,820億円（前年同期比 +14.7%）と着実に拡大した。しかし、IP関連収入等は映画関連の反動減により 545億円（同 10.1%減）と唯一前年を下回った。

総資産は前連結会計年度末から 4,648億円 増加し、3兆8,633億円 となった。新型機の量産や年末商戦に伴う売掛金の増加に加え、手元の現金及び預金が 1兆8,740億円 に積み上がったことが要因である。一方で、自己資本比率は 77.0% と依然として極めて高い水準を維持しており、次世代機ビジネスの拡大に向けた強固な財務基盤を保持している。

株主還元については、好調な業績を背景に大幅な増配を予定している。年間配当予想は1株当たり 181円 とし、前期実績の 120円 から大幅に引き上げる方針だ。これは、次世代機のローンチが成功し、将来の収益見通しに自信を深めた経営判断の表れといえる。利益剰余金は 2兆9,435億円 に達しており、今後も研究開発や新たなエンターテインメント領域への投資余力は十分にある。

2026年3月期の通期業績予想については、前回発表の数値を据え置いた。売上高は前期比 93.1%増 の 2兆2,500億円、営業利益は 30.9%増 の 370,000百万円 を見込む。期末に向けて『マリオテニス フィーバー』や『ぼこ あ ポケモン』といった強力な新作ソフトの投入を予定しており、これらによるハードウェアのさらなる普及拡大を目指す。

特筆すべきは、期末の前提為替レートを実勢に合わせて円安方向に見直した点である。1ドルあたり 150円（従来140円）、1ユーロあたり 170円（同160円）へと修正したことで、海外売上比率が 77.2% に達する同社にとって、利益の下支え要因となる見込みだ。

好調な業績の一方で、今後の課題も明確になっている。第一に、「Switch 2」の供給安定化とソフトラインアップの持続性 である。立ち上がりは成功したものの、サードパーティを含めた継続的な新作投入がプラットフォームの長期的な成否を分けることになる。また、旧世代機であるSwitchからの移行がどれだけスムーズに進むか、稼働率の維持も重要な指標となる。

第二に、為替変動リスク が挙げられる。今回の予想で円安方向に前提を見直したが、将来的な円高進行は海外利益を圧縮するリスクを孕んでいる。第三に、IP戦略の波状攻撃 である。今期は映画関連収入が減少したように、ゲーム以外のエンターテインメント領域でのヒット作をいかに定期的・継続的に生み出せるかが、収益のボラティリティを抑える鍵となる。