ブリヂストン・2025年12月期通期、調整後営業利益2.2%増の4,937億円——プレミアム戦略が奏功、1,500億円の自社株買いを発表

2025年12月期の連結業績（継続事業）は、売上収益が 4兆4,295億円 （前期比 0.0%減 ）、調整後営業利益が 4,937億円 （同 2.2%増 ）となりました。一方で、法定上の営業利益は事業再編・再構築関連費用の計上により 3,812億円 （同 14.0%減 ）にとどまりましたが、親会社の所有者に帰属する当期利益は不確実な税務ポジションの取崩に伴う法人所得税費用の戻入れにより 3,273億円 （同 14.8%増 ）と増益を確保しました。

経営環境は、米国の追加関税が直材費や輸出タイヤに影響を及ぼしたほか、北米での景気減速により新車用トラック・バス用タイヤ需要が大きく減退する厳しい状況でした。これに対し同社は、18インチ以上の市販用プレミアムタイヤや鉱山用の超大型タイヤといった 高付加価値商品の販売を強化 し、原材料高や為替の逆風を「売値・販売構成（MIX）の改善」で補い、実質的な増益を達成しました。

主軸のタイヤ事業は地域ごとに明暗が分かれましたが、総じて 「量より質」 を重視する戦略が浸透しています。

日本セグメントは、売上収益 1兆2,659億円 （前期比 3%増 ）、調整後営業利益 1,981億円 （同 6%増 ）と堅調でした。新車用は振るわなかったものの、市販用の乗用車およびトラック・バス用タイヤの販売が順調に推移し、原材料高の影響を価格改定とMIX改善で完全に吸収しました。

米州セグメントは、売上収益 2兆1,305億円 （前期比 2%減 ）となりましたが、調整後営業利益は 2,015億円 （同 12%増 ）と大幅な伸びを見せました。北米での新車用需要の落ち込みや、インフレ、関税、南米の経済情勢悪化といったマイナス要因に対し、事業再編と徹底したコストダウン、プレミアム商品の集中販売で利益率を改善させました。

欧州・中近東・アフリカセグメントは、調整後営業利益が 424億円 （前期比 42%増 ）と急伸しました。市販用プレミアムタイヤへのシフトに加え、これまでの構造改革の効果が収益性の底上げに直結し始めています。

当期末の総資産は 5兆7,477億円 となり、自己資本比率は 63.7% を維持しています。特筆すべきは株主還元の強化です。同社は連結配当性向 50% を目安としており、年間配当は前期の210円から増配となる 230円 （分割前換算）を決定しました。

さらに、資本効率の向上を目指し、1,500億円 を上限とする 自己株買い （2026年8月末まで）を発表しました。加えて、2026年1月1日付で実施した 1株につき2株の株式分割 により投資単位当たりの金額を下げ、より幅広い投資家層の獲得を狙います。キャッシュフロー面でも、営業活動により 6,604億円 のキャッシュを創出しており、成長投資と株主還元の両立に向けた盤石な財務基盤を誇っています。

会社側は今後の懸念材料として、以下の要因を挙げています。

• 地政学リスクとマクロ経済: 不透明な世界情勢や景気減速によるタイヤ需要のさらなる減退。
• 原材料・エネルギー価格: 原材料価格の再上昇や物流コストの高止まりによる利益圧迫リスク。
• 追加関税の影響: 米国などにおける保護主義的な通商政策の進展が、グローバルな供給網とコスト構造に与える影響。
• 南米事業の環境悪化: 南米における経済混乱や通貨安が、引き続き収益の重石となる可能性。

2026年12月期の通期予想については、売上収益 4兆5,000億円 （前期比 1.6%増 ）、調整後営業利益 5,150億円 （同 4.3%増 ）と、増収増益を見込んでいます。為替レートは1米ドル 150円 、1ユーロ 176円 を前提としています。引き続きプレミアムタイヤの拡販とコスト構造の改革を推進し、不透明な環境下でも安定して稼げる体質への転換を加速させる方針です。