パルグループHD・2026年2月期、純利益49.5%増の177億円——「3COINS」海外好調とSNS戦略が奏功、27年2月期も増収増益へ

当連結会計年度の業績は、売上高が前期比 12.9%増 の 2,347億400万円 、営業利益が同 14.7%増 の 271億4,400万円 となり、増収増益を達成した。実質賃金の低迷や物価高といった厳しい消費環境が続くなか、同社が掲げる「OMO（オンラインとオフラインの融合）」施策が着実に成果を上げた形だ。特に、社員インフルエンサーによるSNS発信が総フォロワー数 2,400万人 を突破し、顧客の反応をリアルタイムで商品開発に反映させる仕組みが奏功した。

利益面では、高精度な需要予測によって適正な発注管理が実現し、在庫回転率の向上と廃棄ロスの抑制につながったことが大きい。また、衣料事業の回復に加え、雑貨事業の収益性が劇的に改善したことが、営業利益率 11.6% （前年同期は 11.4% ）への押し上げに寄与している。親会社株主に帰属する当期純利益については、特別損失の減少もあり、前期の 118億4,800万円 から大幅に伸長する結果となった。

衣料事業は、売上高が 1,448億4,000万円 （前期比 13.3%増 ）、セグメント利益が 188億9,300万円 （同 4.0%増 ）となった。自社ECプラットフォーム「PAL CLOSET」の活用により、オンラインでの閲覧履歴や購買データをブランド運営に活用する体制を強化している。トレンドを早期に捕捉することで、消費者の選別眼が厳しくなるなかでも安定した支持を獲得した。

雑貨事業は、売上高が 895億5,200万円 （前期比 12.4%増 ）、セグメント利益が 82億6,400万円 （同 49.2%増 ）と、利益面で爆発的な成長を見せた。中核ブランド「3COINS」において、国内の大型店化戦略が進んだほか、アジア圏での卸売事業が本格化したことが大きい。特に7月にオープンした香港1号店は国内全店舗を上回る過去最高の店舗売上高を記録するなど、海外市場の潜在能力を証明した。既存店でも価格以上の価値を提供する商品ラインナップの拡充が奏功し、ショッピングセンターにおける集客の核としての地位を盤石にしている。

総資産は、前連結会計年度末に比べ 165億6,700万円 増加し、 1,644億9,600万円 となった。店舗網の拡大に伴い有形固定資産が増加したほか、好調な販売を受けて現金及び預金も 105億4,800万円 増の 962億6,400万円 と潤沢な水準を維持している。自己資本比率は、利益剰余金の積み増しにより前年末の 47.9% から 50.8% へと上昇し、財務基盤の健全性はさらに高まった。

株主還元については、2025年9月に実施した1株につき2株の株式分割を考慮すると、実質的な増配を継続している。2026年2月期の期末配当は 40円 とし、分割前換算では 80円 に相当する（前期は 60円 ）。2027年2月期の年間配当も 40円 を予定しており、安定的な還元姿勢を示している。キャッシュフロー面では、営業活動で 213億3,200万円 のキャッシュを創出し、それを新規出店（新規121店）やEC投資に充当する健全なサイクルを構築している。

今後の経営環境において、会社側は以下のリスクを注視している。

• 人件費および物流コストの上昇: 国内の人手不足が深刻化しており、構造的なコスト増が収益を圧迫する重石となっている。
• 気候変動の影響: 記録的な猛暑の長期化や極端な気温変動が、月ごとの個人消費行動に「跛行性（ばらつき）」をもたらすリスクがある。
• 実質賃金の動向: 物価高に対し実質賃金のマイナス圏が続いており、消費者の生活防衛意識が一段と強まる可能性がある。
• 為替変動: 輸入コストの高止まりが続いており、調達コストの管理が引き続き重要な課題となる。

2027年2月期の連結業績は、売上高 2,530億円 （前期比 7.8%増 ）、営業利益 294億円 （同 8.3%増 ）を見込んでいる。2029年2月期の売上高 3,000億円 達成に向けた通過点として、さらなる成長を目指す。具体的には「3COINS」の国内大型店戦略の継続に加え、好調な香港市場を中心としたアジア圏での多角化を加速させる方針だ。また、独自のSNS運用とビッグデータ分析による「4週間MD（マーチャンダイジング）」を深化させ、商品廃棄のさらなる削減と収益性向上の両立を図る。