ヤマハ発動機株式会社

ヤマハ発動機株式会社

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自動車業界
10,929Iwata, Shizuoka1955年設立公式サイト

事業セグメント構成

ランドモビリティ64%
マリン21%
アウトドアランドビークル6%
金融サービス5%
ロボティクス4%
ランドモビリティ (64%)マリン (21%)アウトドアランドビークル (6%)金融サービス (5%)ロボティクス (4%)

二輪車で世界大手。ボートや船外機等のマリーン事業、産業用ロボットも展開。高いエンジン技術とデザイン性、海外売上比率の高さが強み。

収益

2025年12月期

2.5兆円

-1.6% 前年比

純利益

2025年12月期

161億円

-85.1% 前年比

ROE (自己資本利益率)

2025年12月期

1.40%

ROA: 4.40%

業績概要

業績推移

業績予想 (2026年度)

売上高予想

2.7兆円

営業利益予想

1,800億円

純利益予想

1,000億円

決算レポート

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2025年12月期 通期
#ヤマハ発動機#減収減益#米国関税#減損損失

ヤマハ発動機・2025年12月期通期、営業利益30%減の1,263億円——米国関税やコスト増が重石、来期は大幅な回復を予想

売上収益は 2兆5,342億円(前年比 1.6%減)、営業利益は 1,263億円(同 30.4%減)となりました。米国での関税影響や部材コスト上昇に加え、不振事業での 減損損失 が利益を大きく押し下げました。純利益は税金費用の調整もあり 161億円(同 85.1%減)と大幅に減りました。

-1.6%売上-30.4%営業利益-85.1%純利益

AIアナリスト視点

今回の決算は、表面上の数字(特に純利益の85%減)だけを見ると衝撃的ですが、中身は「膿を出し切った」側面が強いと感じます。 不振のアウトドアランドビークル事業で減損を出し、将来のリスクを早めに処理した判断は、投資家から見れば前向きに評価できる部分もあります。 懸念点は、かつての稼ぎ頭だったマリン事業の停滞です。米国の高金利がレジャー需要を冷やしており、ここがいつ底を打つかが今後の焦点となります。 一方で、2026年度の強気な回復予想は、二輪車を中心としたアジア市場の底堅さへの自信の表れでしょう。戦略的に進めている電動化やロボティクスへのM&Aが、いつ収益に貢献し始めるかが中長期的な鍵を握ります。

レポートを読む

財務データ

財務データ

期間収益営業利益純利益総資産前年比
2025
通期
2.5兆円1,264億円161億円2.9兆円-1.6%
2024
通期
2.6兆円1,815億円1,246億円2.8兆円+6.7%
2023
通期
2.4兆円2,439億円1,584億円2.6兆円+7.4%
2022
通期
2.2兆円2,249億円1,744億円2.2兆円+24.1%
2021
通期
1.8兆円1,823億円1,556億円1.8兆円

セグメント
2025年12月期

ランドモビリティ

64%

収益構成比(全セグメント合計比)

二輪車や電動アシスト自転車、スノーモビルなどの陸上移動手段の開発・製造・販売を行う事業です。ヤマハ発動機等の企業で主要な位置を占めるセグメントです。

収益

1.6兆円

営業利益

1,087億円

営業利益率

6.7%

マリン

21%

収益構成比(全セグメント合計比)

船外機、ボート、水上オートバイといったマリン製品の研究開発、製造、および世界各地への販売活動を行う事業セグメントです。

収益

5,276億円

営業利益

536億円

営業利益率

10.2%

アウトドアランドビークル

6%

収益構成比(全セグメント合計比)

四輪バギー(ATV)やオフロード車、スノーモビルなどの、屋外レジャーや過酷な環境での移動に適した車両の開発・販売に特化した事業セグメントです。

収益

1,485億円

営業利益

-39,757百万円

営業利益率

-26.8%

ロボティクス

4%

収益構成比(全セグメント合計比)

産業用ロボットや表面実装機(サーフェスマウンター)、ドローンなどの開発・販売を行い、製造現場の自動化や省人化を支援する先端技術を軸とした事業です。

収益

1,115億円

営業利益

-565百万円

営業利益率

-0.5%

金融サービス

5%

収益構成比(全セグメント合計比)

販売促進のための割賦販売やリース、保険代理店業務など、顧客の車両保有を支援する包括的な金融ソリューションを提供します。

収益

1,140億円

営業利益

211億円

営業利益率

18.5%

従業員データ

平均年収

817.6万円

業界平均: 809.5万円

平均年齢

43.1

平均勤続年数: 18.8

従業員数

10,929

2025年03月時点

給与・待遇

平均年収
817.6万円

社員データ

従業員数
10,929
平均年齢
43.1
平均勤続年数
18.8

出典: 有価証券報告書、決算短信、その他公開情報 (2025年03月)

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